【医療情報の世界も悪貨は良貨を駆逐する】

メールマガジン月刊ハナヤマ通信 Vol.355 5/4/2016 

 

 先日、ある70代の女性Aさんは、私の顔を見るなり、「先生、聞いてよ!」
とクラス会でのできごとを話し始めた。


参加者10人程での食事を終えると、Aさん以外の全員がバッグの中から薬やサプリメントを取り出して飲み始めたそうだ。
Aさんは、食後に飲むものなど何もないので手持ち無沙汰にしていると、見かねた友人の一人が「これを飲みなさい」とAさんにサプリメントを手渡した。

 

Aさんが「そういうものは飲まないことにしている」と断ると、その友人は「あなた、もっと健康に気を使わなければダメよ」と強い調子で説教を始めたのだという。


反論しようにも、多勢に無勢である。Aさんはその場での反論はあきらめたが、納得がいかなくて憤慨しておられた。


 Aさんのいうには、彼女らはあれだけ大量の薬やサプリメントを飲んでおきながら、しょっちゅう体調を崩しては病院通いをしている。
またインフルエンザの予防接種を受けているのに、毎年のようにインフルエンザにもかかっているそうだ。

 そもそも大抵の人にとって、健康情報を得る目的は健康になりたいからだろう。
しかしサプリメントなどとなると、情報を発信する側の目的が、買う人の健康よりも自分の利益であることはいうまでもない。


確かに人間の数ある欲求のうちでも健康への欲求は根源的なものであるし、何かを買いたいという消費の欲求もかなり根深い。
この2つの欲求が重なると、生命維持への欲求がさらに強化された状態になるのだろう。


そのためサプリメントのような商品は、圧倒的多数からの絶大な支持を得ている。それが、クラス会でAさんを圧倒した、マジョリティのパワーなのである。
その彼女たちに向かって健康情報の真偽を疑えなどと説くことは、ナンセンスかもしれない。

 もちろん、どんな薬やサプリメントを飲もうが、何回インフルエンザの予防接種を受けようが、自己責任において個人の自由である。
だが多くの人は、この自己責任ということの重大性をあまり認識できていないようだ。

 以前、インフルエンザ・ワクチンの集団接種が強制されていた時期があった。ところがそのワクチンの副作用によって、重篤な症状の患者が大勢出現した。


その患者たちが国を相手取って損害賠償訴訟の裁判を起こした結果、国が敗訴したのだ。
その結果、それ以後はインフルエンザの予防接種は強制ではなく、希望者が自己責任において、任意で接種することになったのである。

 

 自己責任となれば、副作用のリスクを負うのも、基本的には本人である。
同様に、テレビなどの健康情報をどう取り入れるかについても、全て自己責任であるはずだ。


テレビで放送される健康情報などガマの油売りと同じでなかば娯楽なのだから、そんなもの信じるほうがどうかしていると思う。
だからどうでもいいというと語弊があるが、実際のところ、お好きにどうぞとしかいいようがない。
しかし、これが医療情報となると、看過できるものではない。
 
 この前も、ある医師が書いた大学病院の批判本を読んで愕然とした。
その挑発的な題名とは裏腹で、大学病院を擁護しているともとれる内容だ。
本人としては精一杯、大学病院を批判するつもりが、逆に自分自身の医者としての常識が、世間一般の常識とかけ離れていることを露呈してしまっている。
  
 たとえば、以前ある大学病院で世間を騒がせた事件について触れた部分があった。

 

当時の新聞が、「大学病院の信頼を取り戻すには、徹底した情報開示が求められる」とコメントしていたことを取り上げて、この著者は、「ほんとうの情報など公開したら、医療がいかに危険で信頼できないかが明らかになってしまう」といって、なんと、新聞のコメントのほうを批判しているのだ。


さらに、「情報公開すると治らないのがわかって(患者に)混乱が生じる」
とまで書いている。こんな話は耐震偽装や談合と同じで、決して表立って口にすることではないはずだ。


それを隠そうともしないどころか、「たとえ幻想であっても大学病院への信頼を維持しておくことは必要だ」と続くのだから恐れ入る。
 
 問題はそれだけではない。
その「危険で信頼できない医療」にかかれば、必ず被害者が出るという当然の結果をこの著者が知らないわけがない。知っていながら、患者の被害など全く意に介していないのである。


それが医者というものの共通認識なのだろうか。そうであるなら、われわれはとんでもなく恐ろしい人たちに命を預けてきたことになる。
この本はそこそこ売れたようなのに、なぜこの内容が問題にならないのか不思議である。
 
 これらのことでわかるのは、やはりどの世界でも知らなくてよい情報はやたらとあふれ返っているが、知っておかなくてはならない情報は、伏せられる傾向にあるということだ。


最近の例でいえば、「原発爆発の前夜10時には、原発周囲 3km以内に避難指示が出ていた」という事実を、私は『 精神医療に葬られた人々 』 (光文社
新書)という本を読んで初めて知った。


前夜の時点で爆発の可能性があることを知っていながら、一般国民に知らせると「混乱が生じる」という理由で、伏せられていたわけだ。

 まして今の日本は、国民に情報を公開しない体制がさらに強化されている。
先ごろ発表された、国境なき記者団による「報道の自由度」ランキングでも、日本は2010年には11位だったものが、今年(2016年)は72位にまで転落して
いるのである。


自由度が下がったということは、報道が規制されているという意味である。
しかし、われわれに知られて都合が悪いことというのは、ほとんどの場合、われわれが最も知るべき情報なのである。

 ただし、何よりも問題となるのは、情報を受け取る側にその情報の真偽を判断する能力がない場合だ。


テレビや新聞の情報を鵜呑みにしてばかりいると、いつしか真偽の判断能力が失われ、洗脳状態に陥る。その状態で重要な情報に接しても、これまでの常識とかけ離れていれば、耳に入れることすら拒否するようになる。
要は、自分の頭で考えることができなくなるのだ。
  
 また現代のような情報過多の社会では、情報の真偽を確かめるために必要な情報は、相対的に乏しいといえる。


悪貨が良貨を駆逐するように、一旦、量で圧倒して社会通念と化してしまった情報は、たとえ間違いであろうと常識として生き残り続ける。


後になってからいくら正しい情報が流されても、それは情報の海に落ちた砂粒にすぎない。誰もその存在に気づかないまま、数十年経ってしまうことも珍しくはないのだ。

「漢方薬には副作用がない」というデマにしても、未だに信じている人がいるはずだ。


これが医療情報や災害情報となると、情報を取り損なったり、真偽の判断を誤ることは、即、生死に関わる問題となる。
これからの時代は、このことだけでも肝に銘じておきたいと思うのである。

 

                             (花山 水清)

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